[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;39254.69;+88.50TOPIX;2676.97;+1.24
[寄り付き概況]
1日の日経平均は88.50円高の39254.69円と3日ぶり反発して取引を開始した。
前日
2月29日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は47.37ドル高の38996.39ドル、ナスダックは144.18ポイント高の16091.92で取引を終了した。
１月コアPCE価格指数が予想に一致し、前年比でインフレ改善の基調が維持されたため安心感から買われ、寄り付き後、上昇。
その後、1月個人支出や2月シカゴPMI、1月中古住宅販売仮契約が予想外に悪化したため、景気減速懸念にダウは下落に転じた。
下院が短期つなぎ予算案を可決すると、当面の政府機関閉鎖への懸念が緩和し、下げ幅を縮小。
ハイテクは長期金利の低下を好感し、終日堅調に推移し相場を支え終盤にかけ上げ幅を拡大。
ダウもプラス圏を回復し終了。
ナスダックは過去最高値を更新した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、ハイテク比率が高いナスダック総合指数が0.90％上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.70％上昇と、ダウ平均（0.12％上昇）に比べ上昇率が大きく、東京市場のハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。
一方、日経平均は昨日まで小幅に続落したものの引き続き高値警戒感が強く、利益確定売りが出やすかったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された1月の完全失業率（季節調整値）は2.4％となり前月比0.1ポイント低下した。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は2.4％だった。
また、1月の有効求人倍率（季節調整値）は1.27倍で前月と同水準。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は1.27倍だった。
今日は日本時間午前に、2月の中国製造業と非製造業購買担当者景気指数（PMI）、2月の財新中国製造業PMIが発表される。
セクター別では、鉄鋼、石油石炭製品、保険業、電気機器、鉱業などが値上がり率上位、パルプ・紙、小売業、海運業、証券商品先物、輸送用機器などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、さくら (TYO:3778)、ネクソン<
3659>、TOWA (TYO:6315)、野村マイクロ (TYO:6254)、スクリーンHD (TYO:7735)、マイクロニクス (TYO:6871)、ソシオネクスト (TYO:6526)、アドバンテスト (TYO:6857)、パナHD (TYO:6752)、ディスコ (TYO:6146)、バンナムHD (TYO:7832)、東エレク (TYO:8035)、日本製鉄 (TYO:5401)、MS＆AD (TYO:8725)などが上昇。
他方、楽天グループ (TYO:4755)、7＆iHD (TYO:3382)、東電力HD (TYO:9501)、郵船 (TYO:9101)、JR東 (TYO:9020)、第一三共 (TYO:4568)、商船三井 (TYO:9104)、キヤノン (TYO:7751)、日立 (TYO:6501)などが下落している。
日経平均;39254.69;+88.50TOPIX;2676.97;+1.24
[寄り付き概況]
1日の日経平均は88.50円高の39254.69円と3日ぶり反発して取引を開始した。
前日
2月29日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は47.37ドル高の38996.39ドル、ナスダックは144.18ポイント高の16091.92で取引を終了した。
１月コアPCE価格指数が予想に一致し、前年比でインフレ改善の基調が維持されたため安心感から買われ、寄り付き後、上昇。
その後、1月個人支出や2月シカゴPMI、1月中古住宅販売仮契約が予想外に悪化したため、景気減速懸念にダウは下落に転じた。
下院が短期つなぎ予算案を可決すると、当面の政府機関閉鎖への懸念が緩和し、下げ幅を縮小。
ハイテクは長期金利の低下を好感し、終日堅調に推移し相場を支え終盤にかけ上げ幅を拡大。
ダウもプラス圏を回復し終了。
ナスダックは過去最高値を更新した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、ハイテク比率が高いナスダック総合指数が0.90％上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.70％上昇と、ダウ平均（0.12％上昇）に比べ上昇率が大きく、東京市場のハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。
一方、日経平均は昨日まで小幅に続落したものの引き続き高値警戒感が強く、利益確定売りが出やすかったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された1月の完全失業率（季節調整値）は2.4％となり前月比0.1ポイント低下した。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は2.4％だった。
また、1月の有効求人倍率（季節調整値）は1.27倍で前月と同水準。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は1.27倍だった。
今日は日本時間午前に、2月の中国製造業と非製造業購買担当者景気指数（PMI）、2月の財新中国製造業PMIが発表される。
セクター別では、鉄鋼、石油石炭製品、保険業、電気機器、鉱業などが値上がり率上位、パルプ・紙、小売業、海運業、証券商品先物、輸送用機器などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、さくら (TYO:3778)、ネクソン<
3659>、TOWA (TYO:6315)、野村マイクロ (TYO:6254)、スクリーンHD (TYO:7735)、マイクロニクス (TYO:6871)、ソシオネクスト (TYO:6526)、アドバンテスト (TYO:6857)、パナHD (TYO:6752)、ディスコ (TYO:6146)、バンナムHD (TYO:7832)、東エレク (TYO:8035)、日本製鉄 (TYO:5401)、MS＆AD (TYO:8725)などが上昇。
他方、楽天グループ (TYO:4755)、7＆iHD (TYO:3382)、東電力HD (TYO:9501)、郵船 (TYO:9101)、JR東 (TYO:9020)、第一三共 (TYO:4568)、商船三井 (TYO:9104)、キヤノン (TYO:7751)、日立 (TYO:6501)などが下落している。