[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;36,815.00;+157.91TOPIX;2619.04;-1.72
[寄り付き概況]
6日の日経平均は157.91円高の36815.00円と4日ぶり反発して取引を開始した。
前日5日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は219.22ドル安の40755.75ドル、ナスダックは43.36ポイント高の17127.66で取引を終了した。
民間の雇用統計となるADP雇用統計の8月分が想定外に弱く、労働市場や景気の減速を懸念した売りに、寄り付き後、下落。
その後、8月ISM非製造業景況指数が予想外に改善したため景気減速懸念が後退し、相場は下げ止まった。
ただ、6日に発表予定の米雇用統計を警戒した手仕舞い売りにおされ、ダウは続落し、下げ幅を拡大。
ナスダックは半導体メーカーのエヌビディア(NVDA)の反発が支え、小幅に上昇した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場は指数によって高安まちまちだったが、ナスダック総合指数が小幅ながら3日ぶりに反発したことが東京市場の株価の支えとなった。
また、外為市場で1ドル=143円30銭台と、円相場が落ち着いた推移となっていることも東京市場の安心感となった。
さらに、日経平均は昨日までの2日間で2000円を超す下げとなったことから、自律反発狙いの買いが入りやすかった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均や主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、米国で今晩、8月の雇用統計が発表されることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された7月の家計調査は2人以上世帯の実質消費支出が前年同月比0.1%増加した。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は同1.2%増だった。
セクター別では、繊維製品、電気・ガス業、精密機器、その他製品、倉庫運輸関連などが値上がり率上位、輸送用機器、鉄鋼、その他金融業、鉱業、証券商品先物などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、積水ハウス (TYO:1928)、資生堂 (TYO:4911)、ニトリHD (TYO:9843)、富士通 (TYO:6702)、ファーストリテ (TYO:9983)、任天堂 (TYO:7974)、中外薬 (TYO:4519)、花王 (TYO:4452)、伊藤忠 (TYO:8001)、信越化 (TYO:4063)、IHI<
7013>、東エレク (TYO:8035)、リクルートHD (TYO:6098)などが上昇。
他方、ソニーG (TYO:6758)、キーエンス (TYO:6861)、メルカリ (TYO:4385)、パナHD (TYO:6752)、7&iHD (TYO:3382)、オリックス (TYO:8591)、日本製鉄 (TYO:5401)、SMC (TYO:6273)、三菱電 (TYO:6503)、KDDI (TYO:9433)、コマツ (TYO:6301)、武田薬 (TYO:4502)、トヨタ (TYO:7203)などが下落している。
日経平均;36,815.00;+157.91TOPIX;2619.04;-1.72
[寄り付き概況]
6日の日経平均は157.91円高の36815.00円と4日ぶり反発して取引を開始した。
前日5日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は219.22ドル安の40755.75ドル、ナスダックは43.36ポイント高の17127.66で取引を終了した。
民間の雇用統計となるADP雇用統計の8月分が想定外に弱く、労働市場や景気の減速を懸念した売りに、寄り付き後、下落。
その後、8月ISM非製造業景況指数が予想外に改善したため景気減速懸念が後退し、相場は下げ止まった。
ただ、6日に発表予定の米雇用統計を警戒した手仕舞い売りにおされ、ダウは続落し、下げ幅を拡大。
ナスダックは半導体メーカーのエヌビディア(NVDA)の反発が支え、小幅に上昇した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場は指数によって高安まちまちだったが、ナスダック総合指数が小幅ながら3日ぶりに反発したことが東京市場の株価の支えとなった。
また、外為市場で1ドル=143円30銭台と、円相場が落ち着いた推移となっていることも東京市場の安心感となった。
さらに、日経平均は昨日までの2日間で2000円を超す下げとなったことから、自律反発狙いの買いが入りやすかった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均や主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、米国で今晩、8月の雇用統計が発表されることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された7月の家計調査は2人以上世帯の実質消費支出が前年同月比0.1%増加した。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は同1.2%増だった。
セクター別では、繊維製品、電気・ガス業、精密機器、その他製品、倉庫運輸関連などが値上がり率上位、輸送用機器、鉄鋼、その他金融業、鉱業、証券商品先物などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、積水ハウス (TYO:1928)、資生堂 (TYO:4911)、ニトリHD (TYO:9843)、富士通 (TYO:6702)、ファーストリテ (TYO:9983)、任天堂 (TYO:7974)、中外薬 (TYO:4519)、花王 (TYO:4452)、伊藤忠 (TYO:8001)、信越化 (TYO:4063)、IHI<
7013>、東エレク (TYO:8035)、リクルートHD (TYO:6098)などが上昇。
他方、ソニーG (TYO:6758)、キーエンス (TYO:6861)、メルカリ (TYO:4385)、パナHD (TYO:6752)、7&iHD (TYO:3382)、オリックス (TYO:8591)、日本製鉄 (TYO:5401)、SMC (TYO:6273)、三菱電 (TYO:6503)、KDDI (TYO:9433)、コマツ (TYO:6301)、武田薬 (TYO:4502)、トヨタ (TYO:7203)などが下落している。