日経平均は続伸。
18日の米株式市場でダウ平均は337.98ドル高と続伸。
9月鉱工業生産の予想以上の改善や銀行大手の好決算を受けて景気減速懸念が後退。
長期金利の上昇一服も相場を後押し。
主要株価指数は終日堅調に推移し、ナスダック総合指数も+0.90%と続伸した。
日経平均は69.03円高からスタートすると、米ネットフリックスの決算を好感したナスダック100先物の大幅高を追い風に強含みの展開。
前場中ごろに27371.38円(215.24円高)とこの日の高値を付けた。
一方、75日移動平均線や心理的な節目の27500円を手前に戻り待ちの売りも強く、その後は大引けまで水準を切り下げる展開となった。
大引けの日経平均は前日比101.24円高の27257.38円となった。
東証プライム市場の売買高は9億5704万株、売買代金は2兆3727億円だった。
セクターでは電気・ガス、倉庫・運輸、不動産が上昇率上位となった一方、鉱業、その他製品、医薬品が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の62%、対して値下がり銘柄は33%だった。
個別では、ソフトバンクG (TYO:9984)が大幅高となったほか、SMC (TYO:6273)、三菱重工 (TYO:7011)、IHI (TYO:7013)の機械・防衛関連、マニー (TYO:7730)、テルモ (TYO:4543)の医療系精密機器、信越化学 (TYO:4063)、HOYA (TYO:7741)の値がさ株などが相対的に強い動き。
ファーストリテ (TYO:9983)はレーティング格上げで一時大幅高も失速して1%高にとどまった。
玄海原発の再稼働前倒しが判明した九州電力 (TYO:9508)が大幅高となり、中国電力 (TYO:9504)、東北電力 (TYO:9506)のほか、イーレックス (TYO:9517)、レノバ (TYO:9519)など電気・ガス関連が軒並み高。
フューチャー (TYO:4722)は国内証券による新規の買い推奨が観測され大きく上昇。
ほか、1ドル=150円が視野に入る為替の円安を追い風に日産自 (TYO:7201)、スズキ (TYO:7269)、SUBARU (TYO:7270)
の自動車関連の一角が堅調だった。
一方、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、川崎汽船 (TYO:9107)の大手海運3社が国内証券によるレーティング格下げもあり軟調。
7&I−HD (TYO:3382)、シマノ (TYO:7309)は外資証券のレーティング格下げを受けてそれぞれ大幅安。
村田製 (TYO:6981)は中国スマホの下振れに言及する社長インタビューが一部で報じられて軟調。
TDK (TYO:6762)、イビデン (TYO:4062)などハイテクの一角も連れ安となった。
クレディセゾン (TYO:8253)はシティインデックスイレブンスの保有比率の低下が判明して大幅に下落。
ほか、メルカリ (TYO:4385)、SHIFT (TYO:3697)、Sansan (TYO:4443)のグロースの一角の下落が目立った。
18日の米株式市場でダウ平均は337.98ドル高と続伸。
9月鉱工業生産の予想以上の改善や銀行大手の好決算を受けて景気減速懸念が後退。
長期金利の上昇一服も相場を後押し。
主要株価指数は終日堅調に推移し、ナスダック総合指数も+0.90%と続伸した。
日経平均は69.03円高からスタートすると、米ネットフリックスの決算を好感したナスダック100先物の大幅高を追い風に強含みの展開。
前場中ごろに27371.38円(215.24円高)とこの日の高値を付けた。
一方、75日移動平均線や心理的な節目の27500円を手前に戻り待ちの売りも強く、その後は大引けまで水準を切り下げる展開となった。
大引けの日経平均は前日比101.24円高の27257.38円となった。
東証プライム市場の売買高は9億5704万株、売買代金は2兆3727億円だった。
セクターでは電気・ガス、倉庫・運輸、不動産が上昇率上位となった一方、鉱業、その他製品、医薬品が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の62%、対して値下がり銘柄は33%だった。
個別では、ソフトバンクG (TYO:9984)が大幅高となったほか、SMC (TYO:6273)、三菱重工 (TYO:7011)、IHI (TYO:7013)の機械・防衛関連、マニー (TYO:7730)、テルモ (TYO:4543)の医療系精密機器、信越化学 (TYO:4063)、HOYA (TYO:7741)の値がさ株などが相対的に強い動き。
ファーストリテ (TYO:9983)はレーティング格上げで一時大幅高も失速して1%高にとどまった。
玄海原発の再稼働前倒しが判明した九州電力 (TYO:9508)が大幅高となり、中国電力 (TYO:9504)、東北電力 (TYO:9506)のほか、イーレックス (TYO:9517)、レノバ (TYO:9519)など電気・ガス関連が軒並み高。
フューチャー (TYO:4722)は国内証券による新規の買い推奨が観測され大きく上昇。
ほか、1ドル=150円が視野に入る為替の円安を追い風に日産自 (TYO:7201)、スズキ (TYO:7269)、SUBARU (TYO:7270)
の自動車関連の一角が堅調だった。
一方、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、川崎汽船 (TYO:9107)の大手海運3社が国内証券によるレーティング格下げもあり軟調。
7&I−HD (TYO:3382)、シマノ (TYO:7309)は外資証券のレーティング格下げを受けてそれぞれ大幅安。
村田製 (TYO:6981)は中国スマホの下振れに言及する社長インタビューが一部で報じられて軟調。
TDK (TYO:6762)、イビデン (TYO:4062)などハイテクの一角も連れ安となった。
クレディセゾン (TYO:8253)はシティインデックスイレブンスの保有比率の低下が判明して大幅に下落。
ほか、メルカリ (TYO:4385)、SHIFT (TYO:3697)、Sansan (TYO:4443)のグロースの一角の下落が目立った。